これまで津波の正確な予測が困難であった理由の一つとして、津波が発生する海域において観測がほとんど行われていなかったことがあげられます。そこで防災科研では海域で直接地震や津波を観測するために、東日本の太平洋沿岸に世界でも類を見ない大規模かつ稠密な観測網（図1）である日本海溝海底地震津波観測網（S-net）を現在構築し、海底に敷設された総延長約5700kmにもおよぶケーブルに接続された150地点に海底地震計や津波計（水圧計）を設置中です（詳しくは地震本部ニュース2014春号をご参照ください）。従来から手厚く地震観測網が構築されていた陸域から、観測網を更に200km以上海域へと延長することで、より震源に近い場所で捉えることで、地震を最大30秒程度、また津波を20分程度早く検知できるようになり、警報の猶予時間が増すことが期待されています。また、本研究が目指す津波遡上の即時予測は、このような広域かつ稠密な沖合におけるデータがリアルタイムで得られることで初めて実現可能なものとなります。

　津波が陸地のどこまで遡上するかを予測するためのコンピュータシミュレーションは計算量が膨大であるため非常に時間がかかります。津波が発生した後に計算を始めたのでは通常は間に合わないため、様々な地震を想定しそれらに対し津波遡上のシミュレーションを行うことで事前に「津波シナリオバンク」を用意しておきます。いざ津波が発生したら、海域からリアルタイムで送られてくる観測データと事前に用意した様々なシナリオを比較し検索することで実際に起こっている津波に近いシナリオを絞り込み、津波遡上を迅速に予測しようというのが我々のアプローチです。いわば、事前に用意した容疑者リスト（＝津波シナリオバンク）の中から、似顔絵（＝観測記録）を元に犯人を捜すようなものです。
　将来どのような津波が起こるかは完全に分かるわけではありませんが、現実的な計算量に留めつつ、想定外とならないように考え得る様々な津波に対し網羅性と多様性を担保したシナリオバンクを準備するための検討を行うとともに、その中から効果的にシナリオを絞り込んでゆくための検索アルゴリズムの開発を進めています。また、これらの観測や予測の結果を分かりやすく可視化するとともに配信するための技術についても開発を進めています（図2）。

　本研究は、総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が司令塔となり社会的課題の解決にチャレンジする戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の一研究開発課題（研究開発機関：防災科学技術研究所、管理法人：科学技術振興機構）として進められています。
　このため、気象庁地震火山部や気象研究所にも協力機関として参画いただき津波の様々な情報に関する勉強会を立ち上げるなど連携を深め、さらに千葉県等の関係自治体等にもご協力いただき実証実験（2017年度より実施予定）に向けた取り組みを行うなど、単なる技術開発ではなく研究成果の社会実装を目指して研究開発を行っています。本研究では千葉県九十九里・外房沿岸を対象地域としていることから、これまでこれらの沿岸自治体を対象とした説明会や複数の自治体防災担当者へのヒアリングにご協力いただくとともに、2015年10月に千葉県勝浦市で行われた防災訓練に参加させていただきました。そこではご当地のシミュレーション結果や可視化プロダクトである地震・津波モニタ試作版などを防災担当者や住民の皆様などにご覧いただき、地震津波に関する防災リテラシー向上につなげる活動を行うとともに研究成果の課題抽出や機能検証を行う（図3）ことで、今後千葉県九十九里・外房地域で行われる津波避難訓練などでのテスト利用による実証実験に向け準備を進めています。
　また、本稿では津波の即時予測手法を中心に紹介しましたが、共同研究開発機関である港湾空港技術研究所・中央大学とともに変形した防波堤や防潮堤などの防護施設の津波浸水への影響評価手法や、名古屋大学・東北大学・海洋研究開発機構とともに海底地殻変動と海面高をオンデマンドに取得できる係留ブイシステムの開発も進めるなど、様々なアプローチで津波被害軽減に向けた研究を進めています（図2）。

　このように多数の機関と連携して基礎研究から実用化研究まで出口を見据えて一気通貫で推進し、「津波が来た」ではなく「津波が来る」という予測情報を少しでも早く伝えることが出来るようにすることで住民の避難につなげ、津波による人的被害軽減につながる研究を進めてゆきたいと考えています。