平成１７年４月１３日
|
十日町断層帯の長期評価について
地震調査研究推進本部は、「地震調査研究の推進について−地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策−」（平成１１年４月２３日）を決定し、この中において、「全国を概観した地震動予測地図」の作成を当面推進すべき地震調査研究の主要な課題とし、また「陸域の浅い地震、あるいは、海溝型地震の発生可能性の長期的な確率評価を行う」とした。
地震調査委員会では、この決定を踏まえつつ、これまでに陸域の活断層として、８８断層帯の長期評価を行い公表した。
今回、引き続き、十日町断層帯について現在までの研究成果及び関連資料を用いて評価し、とりまとめた。
評価に用いられたデータは量及び質において一様でなく、そのためにそれぞれの評価の結果についても精粗がある。このため、評価結果の各項目について信頼度を付与している。
| 平成１７年４月１３日 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 |
十日町断層帯の評価
| 項 目 | 特 性 | 信頼度 （注４） |
根 拠 （注５） |
|
| １．断層帯の位置・形態 | ||||
|
（１）断層帯を構成す る断層 |
十日町盆地西縁断層、宮野原断層など | 文献１、２による。 | ||
| （２）
断層帯の位置・ 形状 |
地表における断層帯の位置・形状 断層帯の位置 （北端） 北緯３７°１４′東経１３８°４６′ （南端） 北緯３６°５９′東経１３８°３５′ 長さ 約３３ｋｍ |
○ ○ ○ |
文献１による。 位置及び長さは図２か ら計測。 |
|
|
地下における断層面の位置・形状 長さ及び上端の位置 地表での長さ・位置と同じ 上端の深さ ０ｋｍ 一般走向 Ｎ３０°Ｅ 傾斜 西傾斜 幅 不明 |
○ ◎ ○ ◎ |
上端の深さが０ｋｍで あることから推定。 地形の特徴から推定。 一般走向は、断層帯の 両端を直線で結んだ 方向（図２を参照）。 文献１、３、６等に示さ れた地形・地質の特徴 による。 地震発生層の下限の 深さは１５ｋｍ程度。 |
||
| （３）
断層のずれの向 きと種類 |
西側隆起の逆断層 |
◎ |
文献１、７、８、１０等に 示された地形・地質の 特徴による。 |
|
| ２．断層帯の過去の活動 | ||||
| （１）
平均的なずれの 速度 |
１ｍ／千年程度（上下成分） |
△ |
文献６等に示された資 料から推定。 |
|
| （２） 過去の活動時期 |
不明 |
|||
| （３）
１回のずれの量 と平均活動間隔 |
１回のずれの量 ２−３ｍ程度（上下成分） 平均活動間隔 ２千−３千年程度 |
△ △ |
断層の長さから推定。 平均的なずれの速度と １回のずれの量から推 定。 |
|
| （４） 過去の活動区間 |
不明 |
|||
| ３．断層帯の将来の活動 | ||||
| （１）
将来の活動区間 及び活動時の地 震の規模 |
活動区間 断層帯全体で１区間 地震の規模 マグニチュード７．４程度 ずれの量 ２−３ｍ程度（上下成分） |
△ △ △ |
断層の長さから推定。 断層の長さから推定。 |
|
| 項 目 | 将来の地震発生確率 （注６） |
信頼度 （注７） |
備 考 |
今後３０年以内の地震発生確率 今後５０年以内の地震発生確率 今後１００年以内の地震発生確率 今後３００年以内の地震発生確率 |
１％ ２％ ３％−５％ １０％ |
ｄ |
最新活動時期が不明 のため、平均活動間 隔をもとにポアソン 過程で推測した。 |
| 項 目 | 特 性 | 信頼度 （注４） |
根 拠 （注５） |
|
| １．断層帯の位置・形態 | ||||
|
（１）断層帯を構成す る断層 |
十日町盆地東縁断層、細尾−如来寺断層な ど |
文献７、１１による。 | ||
| （２）
断層帯の位置・ 形状 |
地表における断層帯の位置・形状 断層帯の位置 （北端） 北緯３７°１２′東経１３８°４７′ （南端） 北緯３７°０３′東経１３８°４２′ 長さ 約１９ｋｍ |
○ ○ ○ |
文献７、１１による。 位置及び長さは図２か ら計測。 |
|
|
地下における断層面の位置・形状 長さ及び上端の位置 地表での長さ・位置と同じ 上端の深さ ０ｋｍ 一般走向 Ｎ２０°Ｅ 傾斜 東傾斜 幅 不明 |
○ ◎ ○ ◎ |
上端の深さが０ｋｍで あることから推定。 地形の特徴から推定。 一般走向は、断層帯の 両端を直線で結んだ方 向（図２を参照）。 文献５、９に示された地 形・地質の特徴による。 地震発生層の下限の 深さは１５ｋｍ程度。 |
||
| （３）
断層のずれの向 きと種類 |
東側隆起の逆断層 |
◎ |
文献７、１０、１１に示さ れた地形・地質の特徴 による。 |
|
| ２．断層帯の過去の活動 | ||||
| （１）
平均的なずれの 速度 |
０．２−０．４ｍ／千年程度（上下成分） |
△ |
主に文献９に示された 資料から推定 |
|
| （２） 過去の活動時期 |
約３千９百年前以後、約３千３百年以前に活 動があったと推定されるが、これが本断層帯 の最新活動であるかは不明。 |
説明文２．２．２（２）を参照 | ||
| （３）
１回のずれの量と 平均活動間隔 |
１回のずれの量 １−２ｍ程度（上下成分） 平均活動間隔 ４千−８千年程度 |
△ △ |
断層の長さから推定。 平均的なずれの速度と １回のずれの量から推 定。 |
|
| （４） 過去の活動区間 |
不明 |
|||
| ３．断層帯の将来の活動 | ||||
| （１）
将来の活動区間 及び活動時の地 震の規模 |
活動区間 断層帯全体で１区間 地震の規模 マグニチュード７．０程度 ずれの量 １−２ｍ程度（上下成分） |
△ △ △ |
断層の長さから推定。 断層の長さから推定。 |
|
| 項 目 | 将来の地震発生確率 （注６） |
信頼度 （注７） |
備 考 |
今後３０年以内の地震発生確率 今後５０年以内の地震発生確率 今後１００年以内の地震発生確率 今後３００年以内の地震発生確率 |
０．４％−０．７％ ０．６％−１％ １％−２％ ４％−７％ |
ｄ |
最新活動時期が不明 のため、平均活動間 隔をもとにポアソン 過程で推測した。 |
| 注１： | 十日町断層帯では、最新活動時期が特定できていないため、通常の活断層評価で用いている更新過程（地震の発生確率が時間とともに変動するモデル）により地震発生の長期確率を求めることができない。地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１）は、このような更新過程が適用できない場合には、特殊な更新過程であるポアソン過程（地震の発生時期に規則性を考えないモデル）を適用せざるを得ないとしていることから、ここでは、ポアソン過程を適用して断層帯の将来の地震発生確率を求めた。しかし、ポアソン過程を用いた場合、地震発生の確率はいつの時点でも同じ値となり、本来時間とともに変化する確率の「平均的なもの」になっていることに注意する必要がある（注１１も参照のこと）。 なお、グループ分けは、通常の手法を用いた場合の全国の主な活断層のグループ分け（注２参照）と同じしきい値（推定値）を使用して行なった。 |
||
| 注２： | 我が国の陸域及び沿岸域の主要な９８の活断層帯のうち、２００１年４月時点で調査結果が公表されているものについて、その資料を用いて今後３０年間に地震が発生する確率を試算すると概ね以下のようになると推定される。 | ||
| ９８断層帯のうち約半数の断層帯：３０年確率の最大値が０．１％未満 ９８断層帯のうち約１／４の断層帯：３０年確率の最大値が０．１％以上−３％未満 ９８断層帯のうち約１／４の断層帯：３０年確率の最大値が３％以上 （いずれも２００１年４月時点での推定。確率の試算値に幅がある場合はその最大値を採用。） |
|||
| この統計資料を踏まえ、地震調査委員会の活断層評価では、次のような相対的な評価を盛り込むこととしている。 | |||
| 今後３０年間の地震発生確率（最大値）が３％以上の場合： | |||
| 「本断層帯は、今後３０年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる」 | |||
| 今後３０年間の地震発生確率（最大値）が０．１％以上−３％未満の場合： | |||
| 「本断層帯は、今後３０年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中ではやや高いグループに属することになる」 | |||
| 注３： | １９９５年兵庫県南部地震、１８５８年飛越地震及び１８４７年善光寺地震の地震発生直前における３０年確率と集積確率は以下のとおりである。 | ||
地震名 活動した活断層 地震発生直前の
３０年確率 （％）地震発生直前の
集積確率 （％）断層の平均活動
間隔 （千年）１９９５年兵庫県南部地震
（Ｍ７．３）六甲・淡路島断層帯主部
淡路島西岸区間
「野島断層を含む区間」
（兵庫県）
０．０２％−８％ ０．０６％−８０％ 約１．７−約３．５ １８５８年飛越地震
（Ｍ７．０−７．１）跡津川断層帯
（岐阜県・富山県）ほぼ０％−１３％ ほぼ０％−
９０％より大約１．７−約３．６ １８４７年善光寺地震
（Ｍ７．４）長野盆地西縁断層帯
（長野県）ほぼ０％−２０％ ほぼ０％−
９０％より大約０．８−約２．５
| 「長期的な地震発生確率の評価手法について」（地震調査研究推進本部地震調査委員会，２００１）に示されているように、地震発生確率は前回の地震後、十分長い時間が経過しても１００％とはならない。その最大値は平均活動間隔に依存し、平均活動間隔が長いほど最大値は小さくなる。平均活動間隔が２千年の場合は３０年確率の最大値は１２％程度、８千年の場合は３０年確率の最大値は３％程度である。 | |||
| 注４： | 信頼度は、特性欄に記載されたデータの相対的な信頼性を表すもので、記号の意味は次のとおり。 ◎：高い、○：中程度、△：低い |
||
| 注５： | 文献については、本文末尾に示す以下の文献。 文献１：池田ほか編（２００２） 文献２：活断層研究会編（１９９１） 文献３：町田・池田（１９６９） 文献４：中田・今泉編（２００２） 文献５：太田編（１９９８） 文献６：信濃川ネオテクトニクス団体研究グループ（２００２） 文献７：鈴木ほか（２００１） 文献８：竹内ほか（２０００） 文献９：田中（２０００） 文献１０：柳沢ほか（１９８５） 文献１１：渡辺ほか（２００１） |
||
| 注６： | 評価時点はすべて２００５年１月１日現在。「ほぼ０％」は１０−３％未満の確率値を示す。なお、計算に用いた平均活動間隔の信頼度は低い（△）ことに留意されたい。十日町断層帯は最新活動時期を特定できていないため、通常の手法による確率の値は推定できない。そのかわりとして、長期間の確率の平均値を示した。最新活動時期によってはこの値より大きく、または小さくなるが、その確率値のとり得る範囲は平均活動間隔から求めることができる。十日町断層帯西部は平均活動間隔が２千−３千年程度、十日町断層帯東部は平均活動間隔が４千−８千年程度と求められているので、この場合の通常の手法による３０年確率のとり得る範囲は十日町断層帯西部でほぼ０％−１２％、十日町断層帯東部でほぼ０％−６％となる。 | ||
| 注７： | 地震後経過率、発生確率及び現在までの集積確率（以下、発生確率等）の信頼度は、評価に用いた信頼できるデータの充足性から、評価の確からしさを相対的にランク分けしたもので、ａからｄの４段階で表す。各ランクの一般的な意味は次のとおりである。 ａ：（信頼度が）高い ｂ：中程度 ｃ：やや低い ｄ：低い 発生確率等の評価の信頼度は、これらを求めるために使用した過去の活動に関するデータの信頼度に依存する。信頼度ランクの具体的な意味は以下のとおりである。分類の詳細については付表を参照のこと。なお、発生確率等の評価の信頼度は、地震発生の切迫度を表すのではなく、発生確率等の値の確からしさを表すことに注意する必要がある。 発生確率等の評価の信頼度 |
||
| ａ： | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が比較的高く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が高い。 | ||
| ｂ： | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が中程度で、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が中程度。 | ||
| ｃ： | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性がやや低い。 | ||
| ｄ： | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が非常に低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる可能性が高い。または、最新活動時期のデータが得られていないため、現時点における確率値が推定できず、単に長期間の平均値を確率としている。 | ||
十日町市中条地点では、信濃川支流の飛渡（とびたり）川が形成した低位の扇状地面上に、南北に延びる比高４ｍ程度の西向き低断層崖が生じている（太田編，１９９８；鈴木ほか，２００１；池田ほか編，２００２；中田・今泉編，２００２）。変位している扇状地面については、その正確な形成年代は分からないが、大割野
面相当と見なされる（新潟平野団体研究グループ，１９７２；太田編，１９９８；田中，２０００）。太田編（１９９８）や田中（２０００）にしたがって、大割野面の離水期を２−１万年前とすると、ここでの平均上下変位速度として０．２−０．４ｍ／千年が導かれる。
十日町市伊達地点では、信濃川支流の入間川が形成した低位の扇状地面上に北西向きの低断層崖が生じている（太田編，１９９８；鈴木ほか，２００１；池田ほか編，２００２；中田・今泉編，２００２）。太田編（１９９８）は、変位した地形面を大割野面相当とし、その変位量を３−３．５ｍと見積もっている。この資料から、ここでの平均上下変位速度として０．１５−０．３５ｍ／千年が導かれる。面や正面（しょうめん）面（離水期はおおよそ２．５万年前とされる；早津・新井，１９８１；太田編，１９９８；田中，２０００）が比高１０−２０ｍに及ぶ変形を示すことがあるが、このような変形は、極めて幅狭く、また、局所的で連続性に乏しいことから、表層現象の可能性もあるとみて、平均変位速度の検討資料には加えなかった。面上に西向きの撓曲崖を認め、その基部でトレンチ調査を行った。トレンチの壁面には、礫層および砂・シルト・腐植土層からなる地層群にシルト質層からなる地塊が東から衝上している構造が認められた（図５）。トレンチの壁面西部に注目すると、Ａの地層群は、や
の断層で変位し、複雑な断裂・変形構造を示すＢの地層群を削って生じた凹みに堆積していることから、Ｂの地層群の堆積より後で、Ａの地層群の堆積より前に断層活動があったと考えられる。１４Ｃ年代測定の結果、Ｂの地層群の上部から約３千９百−３千７百年前、Ａの地層群の下部から約３千４百−３千３百年前を示すことから、活動時期は、約３千９百年前以後、約３千３百年前以前と推定される（注１０）。| 注８： | 「変位」を、１−２頁の本文及び５−７頁の表１、表３では、一般にわかりやすいように「ずれ」という言葉で表現している。ここでは専門用語である「変位」が、本文や表１の「ずれ」に対応するものであることを示すため、両者を併記した。以下、文章の中では「変位」を用いる。なお、活断層の専門用語では、「変位」は切断を伴う「ずれの成分」と、切断を伴わない「撓（たわ）みの成分」よりなる。 | |
| 注９： | 大山倉吉火山灰（ＤＫＰ）の降下年代は、町田・新井（２００３）にしたがって、約６万５千−５万５千年前とした。 | |
| 注１０： | １０，０００年ＢＰよりも新しい炭素同位体年代については、Ｎｉｋｌａｕｓ（１９９１）に基づいて暦年補正し、原則として１σの範囲の数値で示した。このうち、２，０００年前よりも新しい年代値は世紀単位で示し、２，０００年前よりも古い年代値については、百年単位で四捨五入して示した。 | |
| 注１１： | 十日町断層帯東部では、最新活動時期は特定できていないが、約３千９百年前以後、約３千３百年前以前に活動があったと推定された。また、平均活動間隔は４千−８千年程度と求められているので、この活動時期（約３千９百年前以後、約３千３百年前以前）が最新活動時期の可能性もある。その際、平均活動間隔に対する現在における地震後経過率は０．４−１．０となる。さらに、地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１）に示された手法（ＢＰＴ分布モデル、α＝０．２４）を用いると、今後３０年以内の地震発生確率は、０．００２％−３％となる。 | |
文 献
早津賢二・新井房夫（１９８１）：信濃川中流域におけるテフラ層と段丘形成年代．地質学雑誌，８７，７９１−８０５．
池辺展生（１９４２）：越後油田の褶曲の現世まで行われていることに就いて．石油技術協会誌，１０，１８４−１８５．
池田安隆・今泉俊文・東郷正美・平川一臣・宮内崇裕・佐藤比呂志編（２００２）：「第四紀逆断層アトラス」．東京大学出版会，２５４ｐ．
地震調査研究推進本部（１９９７）：「地震に関する基盤的調査観測計画」．３８ｐ．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１）：「長期的な地震発生確率の評価手法について」．４６ｐ．
地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会（１９９９）：「（改訂試案）長期的な地震発生確率の評価手法について」．７４ｐ．
活断層研究会編（１９８０）：「日本の活断層−分布図と資料−」．東京大学出版会，３６３ｐ．
活断層研究会編（１９９１）：「新編日本の活断層−分布図と資料−」．東京大学出版会，４３７ｐ．
金 幸隆（２００４）：魚沼丘陵の隆起過程と六日町断層の活動累積．活断層研究，２４，６３−７５．
小林巌雄・立石雅昭・黒川勝己・吉村尚久・加藤碵一（１９８９）：「岡野町地域の地質」．地域地質研究報告（５万分の１地質図幅），地質調査所，１１２ｐ．
小林真弓（１９９７）：十日町盆地における河成段丘の変位からみた活褶曲と活断層の関係．日本地理学会発表要旨集，５１，１１４−１１５．
町田 貞・池田 宏（１９６９）：信濃川中流地域における段丘面の変位．地理学評論，４２，６２３−６３０．
町田 洋・新井房夫（２００３）：「新編 火山灰アトラス−日本列島とその周辺」．東京大学出版会，３３６ｐ．
松田時彦（１９７５）：活断層から発生する地震の規模と周期について．地震第２輯，２８，２６９−２８３．
松田時彦（１９９０）：最大地震規模による日本列島の地震分帯図．地震研究所彙報，６５，２８９−３１９．
内藤博夫（１９６５）：新潟県十日町市付近の地形−魚沼地方の地形発達史についての若干の考察−，地理学評論，３８，６１３−６２９．
中田 高・今泉俊文編（２００２）：「活断層詳細デジタルマップ」．東京大学出版会，ＤＶＤ−ＲＯＭ２枚・６０ｐ．付図１葉．
新潟平野団体研究グループ（１９７２）：十日町盆地の河岸段丘，地質学論集，７，２６７−２８３．
新潟県地質図改訂委員会編（２０００）：新潟県地質図（２０００年版）及び同説明書．２００ｐ．
Ｎｉｋｌａｕｓ，Ｔ． Ｒ．（１９９１）：ＣａｌｉｂＥＴＨ ｖｅｒｓｉｏｎ １．５，ＥＴＨ Ｚｕｒｉｃｈ，２ｄｉｓｋｅｔｔｓ ａｎｄ ｍａｎｕａｌ，１５１ｐ．
Ｏｔａ，Ｙ．（１９６９）：Ｃｒｕｓｔａｌ Ｍｏｖｅｍｅｎｔｓ ｉｎ ｔｈｅ Ｌａｔｅ Ｑｕａｔｅｒｎａｒｙ Ｃｏｎｓｉｄｅｒｅｄ ｆｒｏｍ ｔｈｅ Ｄｅｆｏｒｍｅｄ Ｔｅｒｒａｃｅ Ｐｌａｉｎｓ ｉｎ Ｎｏｒｔｈｅａｓｔｅｒｎ Ｊａｐａｎ．Ｊ．Ｇｅｏｌ．Ｇｅｏｇｒａ．，４０，４１−６１．
太田陽子編（１９９７）：「科学技術庁・平成８年度調査研究成果報告書」，４３ｐ．
太田陽子編（１９９８）：「科学技術庁・平成９年度調査研究成果報告書」，４３ｐ．
太田陽子編（１９９９）：「科学技術庁・平成１０年度調査研究成果報告書」，２１ｐ．
太田陽子・鈴木郁夫（１９７９）：信濃川下流地域における活褶曲の資料．地理学評論，５２，５９２−６０１．
Ｏｔａ，Ｙ．，Ｍａｃｈｉｄａ，Ｔ．，Ｉｋｅｄａ，Ｈ．，Ｓｈｉｒａｉ，Ｔ．ａｎｄ Ｓｕｚｕｋｉ，Ｔ．（１９７３）：Ａｃｔｉｖｅ Ｆｏｌｄｉｎｇ ｏｆ ｔｈｅ Ｆｌｕｖｉａｌ Ｔｅｒｒａｃｅｓ ａｌｏｎｇ ｔｈｅ Ｓｈｉｎａｎｏ Ｒｉｖｅｒ，Ｃｅｎｔｒａｌ Ｊａｐａｎ．Ｔｈｅ ｃｒｕｓｔ ａｎｄ ｕｐｐｅｒ ｍａｎｔｌｅ ｏｆ ｔｈｅ Ｊａｐａｎｅｓｅ ａｒｅａ．Ｐａｒｔ ＩＩ，Ｇｅｏｌｏｇｙ ａｎｄ ｇｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｇｅｏｌｏｇｉｃａｌ Ｓｕｒｖｅｙ ｏｆ Ｊａｐａｎ，１２１−１２９．
太田陽子・渡辺満久・鈴木康弘・澤 祥（１９９７）：地形・地質調査３．「科学技術振興調整費 日本海東縁部における地震発生ポテンシャル評価に関する総合研究（第Ｉ期 平成６〜８年度） 報告書」．科学技術庁研究開発局，１０１−１１３．
太田陽子・渡辺満久・鈴木郁夫・鈴木康弘・澤 祥（２０００）：地形・地質調査３．「科学技術振興調整費 日本海東縁部における地震発生ポテンシャル評価に関する総合研究（第ＩＩ期 平成９〜１０年度） 報告書」．科学技術庁研究開発局，１０１−１１９．
信濃川ネオテクトニクス団体研究グループ（２００２）：信濃川津南地域における第四紀後期の段丘形成と構造運動．第四紀研究，４１，１９９−２１２．
鈴木康弘・東郷正美・渡辺満久・金 幸隆・佐藤尚登（２００１）：都市圏活断層図「十日町」．国土地理院技術資料，Ｄ・１−Ｎｏ．３８８．
竹内圭史・吉川敏之・釜井俊孝（２０００）：「松之山温泉地域の地質」．地域地質研究報告（５万分の１地質図幅），地質調査所，７６ｐ．
田中真弓（２０００）：信濃川中流域，十日町盆地における河成段丘の変位からみた活褶曲と活断層の関係．第四紀研究，３９，４１１−４２６．
天然ガス鉱業会・大陸棚石油開発協会（１９９２）：「改訂版日本の石油・天然ガス資源」．５２０ｐ．
宇佐美龍夫（２００３）：「最新版 日本被害地震総覧［４１６］−２００１」．東京大学出版会，６０５ｐ．
渡辺満久・池田安隆・宮内崇裕（１９９８）：十日町盆地の活断層−第四紀後期の活動度−．日本地震学会講演予稿集，２，Ｐ１１７．
渡辺満久・堤 浩之・鈴木康弘・金 幸隆・佐藤尚登（２００１）：都市圏活断層図「小千谷」．国土地理院技術資料，Ｄ・１−Ｎｏ．３８８．
柳沢幸夫・小林巌雄・竹内圭史・立石雅昭・茅原一也・加藤碩一（１９８６）：「小千谷地域の地質」．地域地質研究報告（５万分の１図幅），地質調査所，１７７ｐ．
柳沢幸夫・茅原一也・鈴木尉元・植村 武・小玉喜三郎・加藤碩一（１９８５）：「十日町地域の地質」．地域地質研究報告（５万分の１図幅），地質調査所，１０４ｐ．
付表
地震発生確率等の評価の信頼度に関する各ランクの分類条件の詳細は以下のとおりである。
| ランク | 分類条件の詳細 |
| ａ | 発生確率を求める際に用いる平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも比較 的高く（◎または○）、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性が高い。 |
| ｂ | 平均活動間隔及び最新活動時期のうち、いずれか一方の信頼度が低く（△）、これらに より求められた発生確率等の値は信頼性が中程度。 |
| ｃ | 平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも低く（△）、これらにより求められ た発生確率等の値は信頼性がやや低い。 |
| ｄ |
平均活動間隔及び最新活動時期のいずれか一方または両方の信頼度が非常に低く（▲）、 発生確率等の値は信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる 可能性が高い。または、データの不足により最新活動時期が十分特定できていないため に、現在の確率値を求めることができず、単に長期間の平均値を確率としている。 |