平成17年4月13日
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十日町断層帯の長期評価について
地震調査研究推進本部は、「地震調査研究の推進について−地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策−」(平成11年4月23日)を決定し、この中において、「全国を概観した地震動予測地図」の作成を当面推進すべき地震調査研究の主要な課題とし、また「陸域の浅い地震、あるいは、海溝型地震の発生可能性の長期的な確率評価を行う」とした。
地震調査委員会では、この決定を踏まえつつ、これまでに陸域の活断層として、88断層帯の長期評価を行い公表した。
今回、引き続き、十日町断層帯について現在までの研究成果及び関連資料を用いて評価し、とりまとめた。
評価に用いられたデータは量及び質において一様でなく、そのためにそれぞれの評価の結果についても精粗がある。このため、評価結果の各項目について信頼度を付与している。
平成17年4月13日 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 |
十日町断層帯の評価
項 目 | 特 性 | 信頼度 (注4) |
根 拠 (注5) |
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1.断層帯の位置・形態 | ||||
(1)断層帯を構成す る断層 |
十日町盆地西縁断層、宮野原断層など | 文献1、2による。 | ||
(2)
断層帯の位置・ 形状 |
地表における断層帯の位置・形状 断層帯の位置 (北端) 北緯37°14′東経138°46′ (南端) 北緯36°59′東経138°35′ 長さ 約33km |
○ ○ ○ |
文献1による。 位置及び長さは図2か ら計測。 |
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地下における断層面の位置・形状 長さ及び上端の位置 地表での長さ・位置と同じ 上端の深さ 0km 一般走向 N30°E 傾斜 西傾斜 幅 不明 |
○ ◎ ○ ◎ |
上端の深さが0kmで あることから推定。 地形の特徴から推定。 一般走向は、断層帯の 両端を直線で結んだ 方向(図2を参照)。 文献1、3、6等に示さ れた地形・地質の特徴 による。 地震発生層の下限の 深さは15km程度。 |
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(3)
断層のずれの向 きと種類 |
西側隆起の逆断層 |
◎ |
文献1、7、8、10等に 示された地形・地質の 特徴による。 |
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2.断層帯の過去の活動 | ||||
(1)
平均的なずれの 速度 |
1m/千年程度(上下成分) |
△ |
文献6等に示された資 料から推定。 |
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(2) 過去の活動時期 |
不明 |
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(3)
1回のずれの量 と平均活動間隔 |
1回のずれの量 2−3m程度(上下成分) 平均活動間隔 2千−3千年程度 |
△ △ |
断層の長さから推定。 平均的なずれの速度と 1回のずれの量から推 定。 |
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(4) 過去の活動区間 |
不明 |
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3.断層帯の将来の活動 | ||||
(1)
将来の活動区間 及び活動時の地 震の規模 |
活動区間 断層帯全体で1区間 地震の規模 マグニチュード7.4程度 ずれの量 2−3m程度(上下成分) |
△ △ △ |
断層の長さから推定。 断層の長さから推定。 |
項 目 | 将来の地震発生確率 (注6) |
信頼度 (注7) |
備 考 |
今後30年以内の地震発生確率 今後50年以内の地震発生確率 今後100年以内の地震発生確率 今後300年以内の地震発生確率 |
1% 2% 3%−5% 10% |
d |
最新活動時期が不明 のため、平均活動間 隔をもとにポアソン 過程で推測した。 |
項 目 | 特 性 | 信頼度 (注4) |
根 拠 (注5) |
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1.断層帯の位置・形態 | ||||
(1)断層帯を構成す る断層 |
十日町盆地東縁断層、細尾−如来寺断層な ど |
文献7、11による。 | ||
(2)
断層帯の位置・ 形状 |
地表における断層帯の位置・形状 断層帯の位置 (北端) 北緯37°12′東経138°47′ (南端) 北緯37°03′東経138°42′ 長さ 約19km |
○ ○ ○ |
文献7、11による。 位置及び長さは図2か ら計測。 |
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地下における断層面の位置・形状 長さ及び上端の位置 地表での長さ・位置と同じ 上端の深さ 0km 一般走向 N20°E 傾斜 東傾斜 幅 不明 |
○ ◎ ○ ◎ |
上端の深さが0kmで あることから推定。 地形の特徴から推定。 一般走向は、断層帯の 両端を直線で結んだ方 向(図2を参照)。 文献5、9に示された地 形・地質の特徴による。 地震発生層の下限の 深さは15km程度。 |
||
(3)
断層のずれの向 きと種類 |
東側隆起の逆断層 |
◎ |
文献7、10、11に示さ れた地形・地質の特徴 による。 |
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2.断層帯の過去の活動 | ||||
(1)
平均的なずれの 速度 |
0.2−0.4m/千年程度(上下成分) |
△ |
主に文献9に示された 資料から推定 |
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(2) 過去の活動時期 |
約3千9百年前以後、約3千3百年以前に活 動があったと推定されるが、これが本断層帯 の最新活動であるかは不明。 |
説明文2.2.2(2)を参照 | ||
(3)
1回のずれの量と 平均活動間隔 |
1回のずれの量 1−2m程度(上下成分) 平均活動間隔 4千−8千年程度 |
△ △ |
断層の長さから推定。 平均的なずれの速度と 1回のずれの量から推 定。 |
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(4) 過去の活動区間 |
不明 |
|||
3.断層帯の将来の活動 | ||||
(1)
将来の活動区間 及び活動時の地 震の規模 |
活動区間 断層帯全体で1区間 地震の規模 マグニチュード7.0程度 ずれの量 1−2m程度(上下成分) |
△ △ △ |
断層の長さから推定。 断層の長さから推定。 |
項 目 | 将来の地震発生確率 (注6) |
信頼度 (注7) |
備 考 |
今後30年以内の地震発生確率 今後50年以内の地震発生確率 今後100年以内の地震発生確率 今後300年以内の地震発生確率 |
0.4%−0.7% 0.6%−1% 1%−2% 4%−7% |
d |
最新活動時期が不明 のため、平均活動間 隔をもとにポアソン 過程で推測した。 |
注1: | 十日町断層帯では、最新活動時期が特定できていないため、通常の活断層評価で用いている更新過程(地震の発生確率が時間とともに変動するモデル)により地震発生の長期確率を求めることができない。地震調査研究推進本部地震調査委員会(2001)は、このような更新過程が適用できない場合には、特殊な更新過程であるポアソン過程(地震の発生時期に規則性を考えないモデル)を適用せざるを得ないとしていることから、ここでは、ポアソン過程を適用して断層帯の将来の地震発生確率を求めた。しかし、ポアソン過程を用いた場合、地震発生の確率はいつの時点でも同じ値となり、本来時間とともに変化する確率の「平均的なもの」になっていることに注意する必要がある(注11も参照のこと)。 なお、グループ分けは、通常の手法を用いた場合の全国の主な活断層のグループ分け(注2参照)と同じしきい値(推定値)を使用して行なった。 |
||
注2: | 我が国の陸域及び沿岸域の主要な98の活断層帯のうち、2001年4月時点で調査結果が公表されているものについて、その資料を用いて今後30年間に地震が発生する確率を試算すると概ね以下のようになると推定される。 | ||
98断層帯のうち約半数の断層帯:30年確率の最大値が0.1%未満 98断層帯のうち約1/4の断層帯:30年確率の最大値が0.1%以上−3%未満 98断層帯のうち約1/4の断層帯:30年確率の最大値が3%以上 (いずれも2001年4月時点での推定。確率の試算値に幅がある場合はその最大値を採用。) |
|||
この統計資料を踏まえ、地震調査委員会の活断層評価では、次のような相対的な評価を盛り込むこととしている。 | |||
今後30年間の地震発生確率(最大値)が3%以上の場合: | |||
「本断層帯は、今後30年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる」 | |||
今後30年間の地震発生確率(最大値)が0.1%以上−3%未満の場合: | |||
「本断層帯は、今後30年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中ではやや高いグループに属することになる」 | |||
注3: | 1995年兵庫県南部地震、1858年飛越地震及び1847年善光寺地震の地震発生直前における30年確率と集積確率は以下のとおりである。 |
地震名 活動した活断層 地震発生直前の
30年確率 (%)地震発生直前の
集積確率 (%)断層の平均活動
間隔 (千年)1995年兵庫県南部地震
(M7.3)六甲・淡路島断層帯主部
淡路島西岸区間
「野島断層を含む区間」
(兵庫県)
0.02%−8% 0.06%−80% 約1.7−約3.5 1858年飛越地震
(M7.0−7.1)跡津川断層帯
(岐阜県・富山県)ほぼ0%−13% ほぼ0%−
90%より大約1.7−約3.6 1847年善光寺地震
(M7.4)長野盆地西縁断層帯
(長野県)ほぼ0%−20% ほぼ0%−
90%より大約0.8−約2.5
「長期的な地震発生確率の評価手法について」(地震調査研究推進本部地震調査委員会,2001)に示されているように、地震発生確率は前回の地震後、十分長い時間が経過しても100%とはならない。その最大値は平均活動間隔に依存し、平均活動間隔が長いほど最大値は小さくなる。平均活動間隔が2千年の場合は30年確率の最大値は12%程度、8千年の場合は30年確率の最大値は3%程度である。 | |||
注4: | 信頼度は、特性欄に記載されたデータの相対的な信頼性を表すもので、記号の意味は次のとおり。 ◎:高い、○:中程度、△:低い |
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注5: | 文献については、本文末尾に示す以下の文献。 文献1:池田ほか編(2002) 文献2:活断層研究会編(1991) 文献3:町田・池田(1969) 文献4:中田・今泉編(2002) 文献5:太田編(1998) 文献6:信濃川ネオテクトニクス団体研究グループ(2002) 文献7:鈴木ほか(2001) 文献8:竹内ほか(2000) 文献9:田中(2000) 文献10:柳沢ほか(1985) 文献11:渡辺ほか(2001) |
||
注6: | 評価時点はすべて2005年1月1日現在。「ほぼ0%」は10−3%未満の確率値を示す。なお、計算に用いた平均活動間隔の信頼度は低い(△)ことに留意されたい。十日町断層帯は最新活動時期を特定できていないため、通常の手法による確率の値は推定できない。そのかわりとして、長期間の確率の平均値を示した。最新活動時期によってはこの値より大きく、または小さくなるが、その確率値のとり得る範囲は平均活動間隔から求めることができる。十日町断層帯西部は平均活動間隔が2千−3千年程度、十日町断層帯東部は平均活動間隔が4千−8千年程度と求められているので、この場合の通常の手法による30年確率のとり得る範囲は十日町断層帯西部でほぼ0%−12%、十日町断層帯東部でほぼ0%−6%となる。 | ||
注7: | 地震後経過率、発生確率及び現在までの集積確率(以下、発生確率等)の信頼度は、評価に用いた信頼できるデータの充足性から、評価の確からしさを相対的にランク分けしたもので、aからdの4段階で表す。各ランクの一般的な意味は次のとおりである。 a:(信頼度が)高い b:中程度 c:やや低い d:低い 発生確率等の評価の信頼度は、これらを求めるために使用した過去の活動に関するデータの信頼度に依存する。信頼度ランクの具体的な意味は以下のとおりである。分類の詳細については付表を参照のこと。なお、発生確率等の評価の信頼度は、地震発生の切迫度を表すのではなく、発生確率等の値の確からしさを表すことに注意する必要がある。 発生確率等の評価の信頼度 |
||
a: | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が比較的高く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が高い。 | ||
b: | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が中程度で、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が中程度。 | ||
c: | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性がやや低い。 | ||
d: | 過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が非常に低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる可能性が高い。または、最新活動時期のデータが得られていないため、現時点における確率値が推定できず、単に長期間の平均値を確率としている。 |
注8: | 「変位」を、1−2頁の本文及び5−7頁の表1、表3では、一般にわかりやすいように「ずれ」という言葉で表現している。ここでは専門用語である「変位」が、本文や表1の「ずれ」に対応するものであることを示すため、両者を併記した。以下、文章の中では「変位」を用いる。なお、活断層の専門用語では、「変位」は切断を伴う「ずれの成分」と、切断を伴わない「撓(たわ)みの成分」よりなる。 | |
注9: | 大山倉吉火山灰(DKP)の降下年代は、町田・新井(2003)にしたがって、約6万5千−5万5千年前とした。 | |
注10: | 10,000年BPよりも新しい炭素同位体年代については、Niklaus(1991)に基づいて暦年補正し、原則として1σの範囲の数値で示した。このうち、2,000年前よりも新しい年代値は世紀単位で示し、2,000年前よりも古い年代値については、百年単位で四捨五入して示した。 | |
注11: | 十日町断層帯東部では、最新活動時期は特定できていないが、約3千9百年前以後、約3千3百年前以前に活動があったと推定された。また、平均活動間隔は4千−8千年程度と求められているので、この活動時期(約3千9百年前以後、約3千3百年前以前)が最新活動時期の可能性もある。その際、平均活動間隔に対する現在における地震後経過率は0.4−1.0となる。さらに、地震調査研究推進本部地震調査委員会(2001)に示された手法(BPT分布モデル、α=0.24)を用いると、今後30年以内の地震発生確率は、0.002%−3%となる。 |
文 献
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池辺展生(1942):越後油田の褶曲の現世まで行われていることに就いて.石油技術協会誌,10,184−185.
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地震調査研究推進本部(1997):「地震に関する基盤的調査観測計画」.38p.
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地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会(1999):「(改訂試案)長期的な地震発生確率の評価手法について」.74p.
活断層研究会編(1980):「日本の活断層−分布図と資料−」.東京大学出版会,363p.
活断層研究会編(1991):「新編日本の活断層−分布図と資料−」.東京大学出版会,437p.
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町田 貞・池田 宏(1969):信濃川中流地域における段丘面の変位.地理学評論,42,623−630.
町田 洋・新井房夫(2003):「新編 火山灰アトラス−日本列島とその周辺」.東京大学出版会,336p.
松田時彦(1975):活断層から発生する地震の規模と周期について.地震第2輯,28,269−283.
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内藤博夫(1965):新潟県十日町市付近の地形−魚沼地方の地形発達史についての若干の考察−,地理学評論,38,613−629.
中田 高・今泉俊文編(2002):「活断層詳細デジタルマップ」.東京大学出版会,DVD−ROM2枚・60p.付図1葉.
新潟平野団体研究グループ(1972):十日町盆地の河岸段丘,地質学論集,7,267−283.
新潟県地質図改訂委員会編(2000):新潟県地質図(2000年版)及び同説明書.200p.
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Ota,Y.(1969):Crustal Movements in the Late Quaternary Considered from the Deformed Terrace Plains in Northeastern Japan.J.Geol.Geogra.,40,41−61.
太田陽子編(1997):「科学技術庁・平成8年度調査研究成果報告書」,43p.
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太田陽子・渡辺満久・鈴木郁夫・鈴木康弘・澤 祥(2000):地形・地質調査3.「科学技術振興調整費 日本海東縁部における地震発生ポテンシャル評価に関する総合研究(第II期 平成9〜10年度) 報告書」.科学技術庁研究開発局,101−119.
信濃川ネオテクトニクス団体研究グループ(2002):信濃川津南地域における第四紀後期の段丘形成と構造運動.第四紀研究,41,199−212.
鈴木康弘・東郷正美・渡辺満久・金 幸隆・佐藤尚登(2001):都市圏活断層図「十日町」.国土地理院技術資料,D・1−No.388.
竹内圭史・吉川敏之・釜井俊孝(2000):「松之山温泉地域の地質」.地域地質研究報告(5万分の1地質図幅),地質調査所,76p.
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渡辺満久・堤 浩之・鈴木康弘・金 幸隆・佐藤尚登(2001):都市圏活断層図「小千谷」.国土地理院技術資料,D・1−No.388.
柳沢幸夫・小林巌雄・竹内圭史・立石雅昭・茅原一也・加藤碩一(1986):「小千谷地域の地質」.地域地質研究報告(5万分の1図幅),地質調査所,177p.
柳沢幸夫・茅原一也・鈴木尉元・植村 武・小玉喜三郎・加藤碩一(1985):「十日町地域の地質」.地域地質研究報告(5万分の1図幅),地質調査所,104p.
付表
地震発生確率等の評価の信頼度に関する各ランクの分類条件の詳細は以下のとおりである。
ランク | 分類条件の詳細 |
a | 発生確率を求める際に用いる平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも比較 的高く(◎または○)、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性が高い。 |
b | 平均活動間隔及び最新活動時期のうち、いずれか一方の信頼度が低く(△)、これらに より求められた発生確率等の値は信頼性が中程度。 |
c | 平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも低く(△)、これらにより求められ た発生確率等の値は信頼性がやや低い。 |
d |
平均活動間隔及び最新活動時期のいずれか一方または両方の信頼度が非常に低く(▲)、 発生確率等の値は信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる 可能性が高い。または、データの不足により最新活動時期が十分特定できていないため に、現在の確率値を求めることができず、単に長期間の平均値を確率としている。 |