能代断層帯の長期評価について

地震調査研究推進本部は、「地震調査研究の推進について－地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」（平成１１年４月２３日）を決定し、この中において、「全国を概観した地震動予測地図」の作成を当面推進すべき地震調査研究の主要な課題とし、また「陸域の浅い地震、あるいは、海溝型地震の発生可能性の長期的な確率評価を行う」とした。

地震調査委員会では、この決定を踏まえつつ、これまでに陸域の活断層として、８８断層帯の長期評価を行い公表した。

今回、引き続き、能代断層帯について現在までの研究成果及び関連資料を用いて評価し、とりまとめた。

評価に用いられたデータは量及び質において一様でなく、そのためにそれぞれの評価の結果についても精粗がある。このため、評価結果の各項目について信頼度を付与している。

項　　目		特　　性	信頼度（注３）	根　　拠（注４）
１．断層帯の位置・形態
	（１）断層帯を構成す　　る断層	能代付近の断層、高野野（こうやの）断層、小手萩断層，盤（いわお）断層、逆川（さかがわ）断層など		文献１、７による。
	（２）断層帯の位置・　　　形状	地表における断層帯の位置・形状　断層帯の位置　　（北端）　北緯４０°１７′東経１４０°０２′ 　　（南端）　北緯４０°０５′東経１４０°００′ 　長さ　　　　約２２ｋｍ以上	△ △ ○	文献１、７による。位置及び長さは図２から計測。
	（２）断層帯の位置・　　　形状	地下における断層面の位置・形状　長さ及び上端の位置　　　　　　　　　　地表での長さ・位置と同じ　上端の深さ　　０ｋｍ　一般走向　　　Ｎ１０°Ｅ　傾斜　　　　　東傾斜　幅　　　　　　不明	○ ◎ ○ ○	上端の深さが０ｋｍであることから推定。地形の特徴から推定。一般走向は、断層帯の両端を直線で結んだ方向（図２を参照）。傾斜は文献８に示された地質断面図による。地震発生層の下限の深さは１５ｋｍ程度。説明文２．１（１）参照。
	（３）断層のずれの向　　　きと種類	東側隆起の逆断層	◎	文献１、２、７、８などに示された地形の特徴と地質断面図による。
２．断層帯の過去の活動
	（１）平均的なずれの　　　速度	約０．８－０．９ｍ／千年（上下成分）	○	文献１－４に示された資料から推定。
	（２）過去の活動時期	活動１（最新活動）　１６９４年（元禄７年）の能代地震活動２及び活動３　　　　（１つ前及び２つ前の活動）　約６千年前以後、１６９４年以前に２回の活　動があった可能性があるが、詳細な活動　時期は特定できない。　（このほか、約１万５千年前以後、約６千　年前以前にも、少なくとも１回の活動が　あった可能性がある。）	◎ △	文献１－３、９に示された資料から推定。文献１、２、４に示された資料から推定。文献１、２、４に示された資料による。
	（３）１回のずれの量　　　と平均活動間隔	１回のずれの量　２－３ｍ程度（上下成分）平均活動間隔　　１千９百－２千９百年程度	△ △	文献１－４に示された資料による。過去３回の活動から推定。
	（４）過去の活動区間	不明
３．断層帯の将来の活動
	（１）将来の活動区間　　　及び活動時の地　　　震の規模	活動区間　　断層帯全体で１区間地震の規模　マグニチュード７．１程度以上ずれの量　　２－３ｍ程度（上下成分）	△ △ △	断層の長さから推定。過去の活動から推定。

表２　能代断層帯の将来の地震発生確率等
　

付表

地震発生確率等の評価の信頼度に関する各ランクの分類条件の詳細は以下のとおりである。

項　　目	将来の地震発生確率等（注５）	信頼度（注６）	備　　考
地震後経過率（注７）今後３０年以内の地震発生確率今後５０年以内の地震発生確率今後１００年以内の地震発生確率今後３００年以内の地震発生確率集積確率（注８）	０．１－０．２ほぼ０％ほぼ０％ほぼ０％ほぼ０％ほぼ０％	ｂ	発生確率及び集積確率は文献５による。

注１：	我が国の陸域及び沿岸域の主要な９８の活断層のうち、２００１年４月時点で調査結果が公表されているものについて、その資料を用いて今後３０年間に地震が発生する確率を試算すると概ね以下のようになると推定される。
		９８断層帯のうち約半数の断層帯：３０年確率の最大値が０．１％未満９８断層帯のうち約１／４の断層帯：３０年確率の最大値が０．１％以上－３％未満９８断層帯のうち約１／４の断層帯：３０年確率の最大値が３％以上（いずれも２００１年４月時点での推定。確率の試算値に幅がある場合はその最大値を採用。）
	この統計資料を踏まえ、地震調査委員会の活断層評価では、次のような相対的な評価を盛り込むこととしている。
		今後３０年間の地震発生確率（最大値）が３％以上の場合：
			「本断層帯は、今後３０年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる」
		今後３０年間の地震発生確率（最大値）が０．１％以上－３％未満の場合：
			「本断層帯は、今後３０年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中ではやや高いグループに属することになる」
注２：	１９９５年兵庫県南部地震、１８５８年飛越地震及び１８４７年善光寺地震の地震発生直前における３０年確率と集積確率は以下のとおりである。

地震名	活動した活断層	地震発生直前の３０年確率（％）	地震発生直前の集積確率（％）	断層の平均活動間隔（千年）
１９９５年兵庫県南部地震（Ｍ７．３）	六甲・淡路島断層帯主部淡路島西岸区間「野島断層を含む区間」（兵庫県）	０．０２％－８％	０．０６％－８０％	約１．７－約３．５
１８５８年飛越地震（Ｍ７．０－７．１）	跡津川断層帯（岐阜県・富山県）	ほぼ０％－１３％	ほぼ０％－９０％より大	約１．７－約３．６
１８４７年善光寺地震（Ｍ７．４）	長野盆地西縁断層帯（長野県）	ほぼ０％－２０％	ほぼ０％－９０％より大	約０．８－約２．５

	「長期的な地震発生確率の評価手法について」（地震調査研究推進本部地震調査委員会，２００１）に示されているように、地震発生確率は前回の地震後、十分長い時間が経過しても１００％とはならない。その最大値は平均活動間隔に依存し、平均活動間隔が長いほど最大値は小さくなる。平均活動間隔が２千年の場合は３０年確率の最大値は１２％程度、３千年の場合８％程度である。
注３：	信頼度は、特性欄に記載されたデ－タの相対的な信頼性を表すもので、記号の意味は次のとおり。　　◎：高い、○：中程度、△：低い
注４：	文献については、本文末尾に示す以下の文献。　　文献１：秋田県（２００１）　　文献２：秋田県（２００２）　　文献３：粟田（１９８５）　　文献４：藤本（２００１）　　文献５：地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１）　　文献６：活断層研究会編（１９９１）　　文献７：中田・今泉編（２００２）　　　文献８：大沢ほか（１９８５ａ）　　文献９：宇佐美（２００３）
注５：	評価時点はすべて２００５年１月１日現在。「ほぼ０％」は１０^－３％未満の確率値を示す。なお、計算に当たって用いた平均活動間隔の信頼度は低い（△）ことに留意されたい。
注６：	地震後経過率、発生確率及び現在までの集積確率（以下、発生確率等）の信頼度は、評価に用いた信頼できるデータの充足性から、評価の確からしさを相対的にランク分けしたもので、ａからｄの４段階で表す。各ランクの一般的な意味は次のとおりである。　　ａ：（信頼度が）高い　ｂ：中程度　ｃ：やや低い　ｄ：低い発生確率等の評価の信頼度は、これらを求めるために使用した過去の活動に関するデータの信頼度に依存する。信頼度ランクの具体的な意味は以下のとおりである。分類の詳細については付表を参照のこと。なお、発生確率等の評価の信頼度は、地震発生の切迫度を表すのではなく、発生確率等の値の確からしさを表すことに注意する必要がある。発生確率等の評価の信頼度
		ａ：	過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が比較的高く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が高い。
		ｂ：	過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が中程度で、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が中程度。
		ｃ：	過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性がやや低い。
		ｄ：	過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が非常に低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる可能性が高い。または、最新活動時期のデータが得られていないため、現時点における確率値が推定できず、単に長期間の平均値を確率としている。
注７：	最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間を、平均活動間隔で割った値。最新の地震発生時期から評価時点までの経過時間が、平均活動間隔に達すると１．０となる。今回の評価した数字のうち０．１は３１１年を２９００年で、０．２は３１１年を１９００年で割った値である。
注８：	前回の地震発生から評価時点までの間に地震が発生しているはずの確率。

注９：	本評価で示した断層の名称のうち、「盤付近の断層」及び「能代付近の断層」については、中田・今泉編（２００２）では、断層形態の記載のみで名称が付されていないことから、本評価で仮称している。
注１０：	「変位」を、１頁の本文及び４、５頁の表１では、一般にわかりやすいように「ずれ」という言葉で表現している。ここでは専門用語である「変位」が、本文や表１の「ずれ」に対応するものであることを示すため、両者を併記した。以下、文章の中では「変位」を用いる。なお、活断層の専門用語では、「変位」は切断を伴う「ずれの成分」と、切断を伴わない「撓（たわ）みの成分」よりなる。
注１１：	１０，０００年ＢＰよりも新しい炭素同位体年代については、Ｎｉｋｌａｕｓ（１９９１）に基づいて暦年補正し、原則として１σの範囲の数値で示した。このうち２，０００年前よりも新しい年代値は世紀単位で示し、２，０００年前よりも古い年代値については、百年単位で四捨五入して示した。

項　　目	数　　値	備　　　考
地震後経過率今後３０年以内の発生確率今後５０年以内の発生確率今後１００年以内の発生確率今後３００年以内の発生確率集積確率	０．１－０．２ほぼ０％ほぼ０％ほぼ０％ほぼ０％ほぼ０％	発生確率及び集積確率は地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１）参照。
指標（１）経過年数　　　　　　比指標（２）指標（３）指標（４）指標（５）	マイナス１千－マイナス１千７百年０．２ほぼ０ほぼ０％ほぼ００．０００３－０．０００５	地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会（１９９９）参照。

指標（１）	経過年数	：当該活断層での大地震発生の危険率（１年間当たりに発生する回数）は、最新活動（地震発生）時期からの時間の経過とともに大きくなる（ＢＰＴ分布モデルを適用した場合の考え方）。一方、最新活動の時期が把握されていない場合には、大地震発生の危険率は、時間によらず一定と考えざるを得ない（ポアソン過程を適用した場合の考え方）。この指標は、ＢＰＴ分布モデルを適用した場合の危険率が、ポアソン過程を適用した場合の危険率の値を超えた後の経過年数である。値がマイナスである場合は、ＢＰＴ分布モデルを適用した場合の危険率がポアソン過程を適用した場合の危険率に達していないことを示す。本断層帯の場合、ポアソン過程を適用した場合の危険度は、１千９百－２千９百分の１（０．０００３－０．０００５）であり、いつの時点でも一定である。ＢＰＴ分布モデルを適用した場合の危険率は評価時点でほぼ０であり、時間とともに増加する。ＢＰＴ分布モデルを適用した場合の危険率がポアソン過程を適用した場合の危険率に達するには今後１千－１千７百年を要する。
指標（１）	比	：最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間をＡとし、ＢＰＴ分布モデルを適用した場合の危険率がポアソン過程を適用した場合の危険率を超えるまでの時間をＢとした場合において、前者を後者で割った値（Ａ／Ｂ）である。
指標（２）		：ＢＰＴ分布モデルによる場合と、ポアソン過程とした場合の評価時点での危険率の比。
指標（３）		：評価時点での集積確率（前回の地震発生から評価時点までに地震が発生しているはずの確率）。
指標（４）		：評価時点以後３０年以内の地震発生確率をＢＰＴ分布モデルでとりうる最大の地震発生確率の値で割った値。
指標（５）		：ポアソン過程を適用した場合の危険率（１年間あたりの地震発生回数）。

ランク	分類条件の詳細
ａ	発生確率を求める際に用いる平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも比較的高く（◎または○）、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性が高い。
ｂ	平均活動間隔及び最新活動時期のうち、いずれか一方の信頼度が低く（△）、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性が中程度。
ｃ	平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも低く（△）、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性がやや低い。
ｄ	平均活動間隔及び最新活動時期のいずれか一方または両方の信頼度が非常に低く（▲）、発生確率等の値は信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる可能性が高い。または、データの不足により最新活動時期が十分特定できていないために、現在の確率値を求めることができず、単に長期間の平均値を確率としている。