長周期地震動の影響は、震源から遠く離れた広範囲にも及び、特に大規模な平野や盆地等では顕著に現れます。超高層ビル・長大橋・石油タンク・大型施設等の長周期構造物の揺れや被害に大きな影響を与えます。
長周期地震動に対して効果的な防災・減災対策を策定するために、地震調査研究推進本部は、新しい総合的かつ基本的な施策（平成21年４月21日）において、今後推進すべき調査研究として長周期地震動を挙げ、平成21年９月には、想定東海地震、東南海地震、及び宮城県沖地震を対象とした「長周期地震動予測地図2009年試作版」を公表しました。
本プロジェクトでは、長周期地震動予測の一層の高度化を目指し、南海地震（昭和型）を対象に長周期地震動をより高精度で予測し、震源モデル、地下構造モデル、計算手法などの具体的改良方策をまとめました。更に、長周期地震動予測地図や時刻歴波形データ等の検討成果と共に、防災・減災のための地震に関する知識の普及や防災意識の共有を目指し、わかりやすく使いやすい情報提供のシステムを開発しました。