山田断層帯の評価

山田断層帯は、京都府北部の丹後半島基部に分布する断層帯である。ここでは、昭和６０年、平成元年、５年及び平成１３年に産業技術総合研究所（旧：地質調査所）によって行われた調査をはじめ、これまでに行われた調査研究成果に基づいて、この断層帯の諸特性を次のように評価した。

１．断層帯の位置及び形態

山田断層帯は、山田断層帯主部と郷村断層帯に区分される。
山田断層帯主部は、京都府宮津市北部から与謝（よさ）郡岩滝町、同郡野田川町を経て、兵庫県出石（いずし）郡但東（たんとう）町に至る断層帯である。断層帯の長さは約３３ｋｍで、ほぼ北東−南西方向に延びており、右横ずれを主体とし、北西側が相対的に隆起する成分を伴う断層である（図１、２及び表１）。
郷村断層帯は、京都府丹後半島北西沖合いの海域から京都府京丹後市口大野付近に至る断層帯である。陸上部の長さは約１３ｋｍであるが、海底部まで含めた長さは約３４ｋｍもしくはそれ以上である。ほぼ北北西−南南東方向に延びており、左横ずれを主体とし、南西側が相対的に隆起する成分を伴う断層である（図１、２及び表２）。

２．断層帯の過去の活動

（１）山田断層帯主部

山田断層帯主部の最新活動時期は、約３千３百年前以前であったと推定されるが、平均活動間隔は不明である。

（２）郷村断層帯

郷村断層帯の平均的な左横ずれの速度は概ね０．２−０．３ｍ／千年である可能性があり、平均的な上下方向のずれの速度は０．０７ｍ／千年程度である可能性がある。郷村断層帯の最新活動時期は１９２７年（昭和２年）の北丹後地震である（注１）。平均活動間隔は、１万−１万５千年程度である可能性がある（表２）。

３．断層帯の将来の活動

（１）山田断層帯主部

山田断層帯主部は、全体が１つの区間として同時に活動し、マグニチュード７．４程度の地震が発生すると推定される。その際には、北西側の相対的な隆起を伴う３ｍ程度の右横ずれ変位を生じる可能性がある（表１）。
山田断層帯主部では、平均活動間隔に関するデータが得られていないため、最新活動後の経過率及び将来このような地震が発生する長期確率を求めることはできない。

（２）郷村断層帯

郷村断層帯は、全体が１つの区間として同時に活動すると推定され、マグニチュード７．４程度もしくはそれ以上の地震が発生する可能性がある。その際には、南西側の相対的な隆起を伴う３ｍ程度の左横ずれを生じる可能性がある（表２）。

４．今後に向けて

山田断層帯主部では過去の活動時期や平均活動間隔に関するデータが乏しく、断層帯の特性が精度よく求められていない。このため、この区間について、過去の活動履歴に関する精度のよい資料を得る必要がある。
また、郷村断層帯においては、平均活動間隔が精度よく求められていない。このため、平均活動間隔について、より精度の高い資料を得る必要がある。
さらに、山田断層帯主部と郷村断層帯との関係について詳しく検討するためにも、過去の活動履歴等の資料を充実させる必要がある。

表１　山田断層帯主部の特性

表２　郷村断層帯の特性

地震名	活動した活断層	地震発生直前の ３０ 年確率 （％）	地震発生直前の 集積確率 （％）	断層の平均活動 間隔 （千年）
１９９５ 年兵庫県南部地震 （Ｍ ７．３）	野島断層 （兵庫県）	０．４ ％ − ８ ％	２ ％ − ８０ ％	約 １．８ − 約 ３．０
１８５８ 年飛越地震 （Ｍ ７．０−７．１）	跡津川断層帯 （岐阜県・富山県）	ほぼ ０ ％ − １３ ％	ほぼ ０ ％ −９０ ％ より大	約 １．７ − 約 ３．６
１８４７ 年善光寺地震 （Ｍ ７．４）	長野盆地西縁断層帯 （長野県）	ほぼ ０ ％ − ２０ ％	ほぼ ０ ％− ９０ ％ より大	約 ０．８ − 約 ２．５

	「長期的な地震発生確率の評価手法について」に示されているように、地震発生確率は前回の地震後、十分長い時間が経過しても１００％とはならない。その最大値は平均活動間隔に依存し、平均活動間隔が長いほど最大値は小さくなる。平均活動間隔が１万年の場合は３０年確率の最大値は３％程度、２万年の場合は１％程度である。
注４：	信頼度は、特性欄に記載されたデ−タの相対的な信頼性を表すもので、記号の意味は次のとおり。 　　　　◎：高い、○：中程度、△：低い
注５：	文献については、本文末尾に示す以下の文献。 　　文献１：地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１） 　　文献２：海上保安庁水路部（１９８０） 　　文献３：海上保安庁水路部（１９９４） 　　文献４：活断層研究会編（１９９１） 　　文献５：Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７） 　　文献６：中田・今泉編（２００２） 　　文献７：岡田・松田（１９９７） 　　文献８：岡田・東郷編（２０００） 　　文献９：杉山・佃（１９９３） 　　文献１０：佃ほか（１９８９） 　　文献１１：佃ほか（１９９３） 　　文献１２：植村（１９８５） 　　文献１３：宇佐美（２００３）
注６：	山田断層帯主部では、平均的なずれの速度を具体的に示すことはできないが、活断層の活動の活発さの程度、すなわち活動度（松田，１９７５）は推定できるので、それを示した。 ・活動度がＡの活断層は、１千年あたりの平均的なずれの量が１ｍ以上、１０ｍ未満であるものをいう。 ・活動度がＢの活断層は、１千年あたりの平均的なずれの量が０．１ｍ以上、１ｍ未満であるものをいう。 ・活動度がＣの活断層は、１千年あたりの平均的なずれの量が０．０１ｍ以上、０．１ｍ未満であるものをいう。
注７：	評価時点はすべて２００４年１月１日現在。「ほぼ０％」は１０−３％未満の確率値を示す。なお、計算に当たって用いた平均活動間隔の信頼度は低い（△）ことに留意されたい。
注８：	地震後経過率、発生確率及び現在までの集積確率（以下、発生確率等）の信頼度は、評価に用いた信頼できるデータの充足性から、評価の確からしさを相対的にランク分けしたもので、ａからｄの４段階で表す。各ランクの一般的な意味は次のとおりである。 　　ａ：（信頼度が）高い　ｂ：中程度　ｃ：やや低い　ｄ：低い 発生確率等の評価の信頼度は、これらを求めるために使用した過去の活動に関するデータの信頼度に依存する。信頼度ランクの具体的な意味は以下のとおりである。分類の詳細については付表を参照のこと。なお、発生確率等の評価の信頼度は、地震発生の切迫度を表すのではなく、発生確率等の値の確からしさを表すことに注意する必要がある。 発生確率等の評価の信頼度
		ａ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が比較的高く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が高い。 ｂ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が中程度で、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が中程度。 ｃ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性がやや低い。 ｄ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が非常に低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる可能性が高い。または、最新活動時期のデータが得られていないため、現時点における確率値が推定できず、単に長期間の平均値を確率としている。
注９：	最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間を、平均活動間隔で割った値。最新の地震発生時期から評価時点までの経過時間が、平均活動間隔に達すると１．０となる。今回の評価の数字で、郷村断層帯の０．００５は７７年を１万５千年で割った値であり、０．０１は７７年を１万年で割った値。
注１０：	前回の地震発生から評価時点までに地震が発生しているはずの確率。

（説明）

１．山田断層帯に関するこれまでの主な調査研究

山田断層帯は、京都府北部の丹後半島基部に分布する断層帯である。１９２７年には本断層帯を震源とする地震（北丹後地震）が発生し、地表地震断層が生じている。この地表地震断層の変位量などの諸元は岡田・松田（１９９７）にまとめられている。

辻村（１９３２）は主に地形図の判読により全国の断層崖を見出しその分布を図示しており、本断層帯周辺では山田断層崖と峰山断層崖を示している。植村（１９８５）は本断層帯沿いの断層変位地形を詳細に記載し、平均変位速度などを明らかにしている。海上保安庁水路部（１９８０，１９９４）は、本断層帯の海域における延長可能性を示した。

本断層帯の位置は活断層研究会編（１９８０，１９９１）、岡田・東郷編（２０００）、中田・今泉編（２００２）にも示されており、断層運動の様式や変位速度などの諸元がまとめられている。

このほか、佃ほか（１９８９）、佃・杉山（１９８９）、佃ほか（１９９３）、杉山・佃（１９９３）、吉岡ほか（２００１）など、多くの地点でトレンチ調査及びボーリング調査が行われ、本断層帯の活動履歴が検討されている。

２．山田断層帯の評価結果

本断層帯は、断層の走向や変位の向きから、松田（１９９０）の起震断層の定義に基づけば、東北東−西南西走向の山田断層帯主部と北北西−南南東走向の郷村断層帯の２つに区分することができる（図１、２）。なお、郷村断層帯の中央付近から東北東に延びる中山断層は、岡田・東郷編（２０００）では、活動度（注６）Ｂ−Ｃ級とされているが、松田（１９９０）の基準では別の起震断層となり、単独では地震調査研究推進本部（１９９７）の基盤的調査観測対象（長さ２０ｋｍ以上）に該当しないので、評価対象には含めなかった（図３）。

２．１　山田断層帯主部

２．１．１　山田断層帯主部の位置及び形態

（１）山田断層帯主部を構成する断層

山田断層帯主部は、京都府宮津市北部から与謝（よさ）郡岩滝町、同郡野田川町を経て、兵庫県出石（いずし）郡但東（たんとう）町まで北東−南西方向に延びる。本断層帯は、北東側から順に、弥助山西の断層、山田断層、高竜寺付近の断層などから構成される（図１、２、注１１）。断層帯の一部は、１９２７年の北丹後地震で地表地震断層を生じているが、その際に生じた地表地震断層の長さは断層帯の長さよりも有意に短いことから、１９２７年北丹後地震における本断層帯の活動は本断層帯における最大規模の活動ではないと考えられるため、これをもとに断層帯の活動区間を区分することはしない。

なお、海上保安庁水路部（１９８０）は、宮津湾一帯に亘って詳細な音波探査を行っており、宮津湾の北方、弥助山西の断層の沖合付近に活断層の存在を指摘している。この断層も、松田（１９９０）の起震断層の定義からは、山田断層帯主部を構成する断層であると考えられる。

本断層帯主部を構成する各断層の位置・形態は、活断層研究会編（１９９１）、岡田・東郷編（２０００）、中田・今泉編（２００２）及び海上保安庁水路部（１９８０）などに示されている。各断層の位置はこれらの資料でほぼ一致している。なお、本断層帯を構成する断層の位置は、海上保安庁水路部（１９８０）、活断層研究会編（１９９１）及び岡田・東郷編（２０００）に、名称は活断層研究会編（１９９１）によった。

（２）断層面の位置・形状

本断層帯主部全体の長さ及び一般走向は、図２に示された断層帯の北東端と南西端を直線で結ぶとそれぞれ約３３ｋｍ、Ｎ５０°Ｅとなる。

１９２７年の北丹後地震発生時に地表地震断層を生じたことから、断層変位が地表に達していると考えられるため、断層面上端の深さは０ｋｍとした。

断層面の傾斜は、断層帯中央部の上山田地点におけるトレンチ壁面（佃ほか，１９９３）に認められる断層の形態から、地表付近では北西傾斜と推定される。これは、Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７）による１９２７年北丹後地震の断層モデル（５１−６６°北西傾斜）とも調和的である。

本断層付近における地震発生層の下限の深さは約１０ｋｍと推定されているが、地表付近以外では断層面の傾斜が不明であること、また、後述するように１９２７年北丹後地震における本断層帯の活動は本断層帯の最大規模の活動ではないため、Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７）の断層モデルが示す値を本断層帯全体に適用できるとは限らない。したがって、断層面の幅については十分信頼度の高い値を示すことができない。

（３）断層の変位の向き（ずれの向き）（注１２）

本断層帯は、変位地形の特徴及び１９２７年北丹後地震時の断層変位から判断すると、北西側隆起の成分を伴う右横ずれ断層と考えられる。

２．１．２　山田断層帯主部の過去の活動

（１）平均変位速度（平均的なずれの速度）（注１２）

（右横ずれ成分）

右横ずれ成分については直接的な資料は得られていない。
なお、活断層研究会編（１９９１）では、弥助山西の断層を活動度Ｃ級、山田断層を活動度Ｂ級としているが、その根拠は示されていない。

（上下成分）

植村（１９８５）は、山頂小起伏面（１−２Ｍａ）が府中付近において３００−４５０ｍ、岩滝付近において２７０−３１０ｍ、野田川付近において２００−２５０ｍ、坂野付近において２８０−４００ｍそれぞれ上下変位していると指摘しているが、山頂小起伏面の年代推定の根拠が明確に示されていないため、これから信頼度の高い値を得ることはできない。また、中田・今泉編（２００２）は高位面に２０ｍ、中位面に１０ｍ、低位面に２−７ｍの上下変位を記載しているが、段丘面の年代推定の根拠が不明であるので、これからも信頼度の高い値を得ることはできない。

植村（１９８５）は、上記以外に、西野々付近において、Ｈ面が３２−３３ｍ上下変位していると指摘した。Ｈ面の形成年代については、年代資料などは得られていないため確実ではないが、植村（１９８５）が段丘面の開析度・堆積物の風化状況から２０−３０万年前と推定していることに基づけば、平均変位速度は０．１−０．１５ｍ／千年程度であった可能性がある。

また、植村（１９８５）は、口藤付近において、Ｍ面が６．５ｍ上下変位していると指摘した。Ｍ面の形成年代については、段丘構成層中に大山蒜山原（だいせんひるぜんばら）軽石（注１３）が挟まれることから、約１１万年前と推定される（注１３）ため、この地点における平均上下変位速度として０．０６ｍ／千年程度の値が得られる。ただし、これは主断層から南側に分岐する断層で得られた値であるので、主断層ではこれよりも大きな値をとると考えられる。

以上のことから、平均上下変位速度は０．１−０．１５ｍ／千年程度であった可能性がある。

（２）活動時期

１）地形・地質的に認められた過去の活動

佃ほか（１９９３）は上山田地区においてトレンチ調査を行い、トレンチ壁面に露出した２層から４層までの全ての地層が断層で変位しているとしている（図４）。４層の変位量は約０．６ｍで、この変位量は１９２７年北丹後地震時のこの地点の上下変位量（０．４−０．７ｍ）とほぼ等しい。したがって、４層堆積（^１４Ｃ年代値（注１４）は約３千５百−３千３百年前）以後、北丹後地震以外の活動は無かったと推定されることから、この地点においては、３千３百年前以後、１９２７年以前には断層活動はなかったと推定される。

吉岡ほか（２００１）は、坂野地点においてトレンチ調査及び群列ボーリング調査を行い、トレンチ壁面に断層が現れないこと及び群列ボーリングにおいて約１万４千−２万１千年前の年代値を示す地層に顕著な上下変位が認められないことから、最新活動時期は約１万４千年前以前の可能性があるとした（図５）。このことは、段丘面の変位から約３万年前以降は顕著な上下変位がみられないとする植村（１９８５）の見解とも調和的である。ただし、以上の事実のみからは横ずれ変位の存在を否定できないこと及び断層がトレンチ・ボーリング調査位置からずれている可能性も否定できないことから、坂野地点における活動時期は確実に特定されているとは言えない。

２）先史時代・歴史時代の活動

本断層帯の近傍では、１９２７年（昭和２年）には北丹後地震（マグニチュード７．３）が発生し、約３０００名の死者を出すなど甚大な被害をもたらした（宇佐美，２００３など）。この地震の発生時には、山田断層の一部及び郷村断層に沿って地表地震断層が出現した。ただし、山田断層に沿って現れた地表地震断層の出現範囲は、断続的な部分も含めて約７ｋｍ（岡田・松田，１９９７）と山田断層帯主部の長さよりも有意に短く、変位量も右横ずれが０．９５ｍ、上下方向が０．７ｍ（岡田・松田，１９９７）と、後述する１回の変位量より有意に小さいため、１９２７年北丹後地震における山田断層帯主部の活動は山田断層帯主部の最大規模の活動ではないと判断できる。

また、１９２５年（大正１４年）に本断層帯の西方で北但馬地震（マグニチュード６．８）が発生し、約４００名の死者を出すなどの被害をもたらした（宇佐美，２００３）。しかし、被害分布からは、この地震は本断層帯の活動ではないと考えられる。
本断層帯周辺では、その他の被害地震は知られていない。

以上の結果より、山田断層帯主部の最新活動時期は、約３千３百年前以前と推定される。

（３）１回の変位量（ずれの量）（注１２）

本断層帯における１回の変位量に関する直接的な資料は得られていない。
本断層帯は、長さが約３３ｋｍと推定されることから、松田（１９７５）の経験式（１）、（２）を用いると、本断層帯全体における１回の活動に伴う変位量は、右横ずれ成分が３ｍ程度（計算値２．６ｍ）の可能性がある。用いた経験式とは、次の式である。ここで、Ｌは断層の長さ（ｋｍ）、Ｍはマグニチュード、Ｄは１回の活動に伴う変位量（ｍ）である。

　　　　　　ＬｏｇＬ＝０．６Ｍ−２．９　　　　（１）
　　　　　　ＬｏｇＤ＝０．６Ｍ−４．０　　　　（２）

なお、上山田付近における１９２７年北丹後地震時の変位量は、右横ずれが０．９５ｍ、上下方向が０．７ｍであった（岡田・松田，１９９７）が、前述のようにこの地震における本断層帯の活動は断層帯主部の最大規模の活動ではないと考えられるため、これらの値は断層帯主部の１回の変位量を示すものとは考えられない。

（４）活動間隔

山田断層帯主部では、活動間隔に関する直接的な資料は得られていない。

なお、平均変位速度の上下成分については０．１−０．１５ｍ／千年程度と求められており右横ずれ成分の値がこれより大きいと考えられることと、断層帯の長さ（約３３ｋｍ）から経験式を用いて求めた１回の変位量が約２．６ｍであることより、平均活動間隔は最大でも約２万６千年を越えない可能性も指摘できる。

（５）活動区間

１９２７年北丹後地震時には、中央部のみが活動しているが、既に述べたように、この地震における山田断層帯主部の活動は山田断層帯主部の最大規模の活動ではないと考えられる。過去の活動においては、断層帯の形態からは、全体が１区間として活動したと推定される。

なお、１９２７年北丹後地震より以前にも、断層帯の一部のみが活動した場合があった可能性もある。

（６）測地観測結果

山田断層帯周辺における１９９４年までの約１０年間の測地観測結果では、断層帯の東部で東西方向の僅かな縮みが見られる。

最近５年間のＧＰＳ観測結果では、顕著な歪みは見られない。

なお、１９２７年北丹後地震の直後に行われた水準点および三角点の復旧測量結果によると、地震前の測量結果との比較で、郷村断層の南西側が北東側に対して最大約７５ｃｍの隆起、山田断層の北側が南側に対して最大約１１４ｃｍの隆起、また、郷村断層の北東側が南西側に対して北西方向に２ｍ以上の変位が観測された。

（７）地震観測結果

最近約６年間の地震観測結果によると、山田断層帯主部付近の地震活動は低調である。山田断層帯主部周辺の地震発生層の下限の深さは約１０ｋｍである。

なお、本主部北方では、１９２５年５月２３日にマグニチュード６．８の北但馬地震、１９２７年３月７日にマグニチュード７．３の北丹後地震が発生している。北丹後地震発生時には、本断層帯主部の一部が活動したと考えられる。

２．１．３　山田断層帯主部の将来の活動

（１）将来の活動区間及び地震の規模

山田断層帯主部は全体が１つの活動区間として活動する可能性がある。
本断層帯が活動する場合、断層帯の長さが約３３ｋｍであることから、経験式（１）を用いて、発生する地震の規模はマグニチュード７．４程度と推定される。

（２）地震発生の可能性

本断層帯は、平均的な活動間隔に関するデータが得られていないため、将来における地震発生の可能性は不明である。

２．２　郷村断層帯

２．２．１　郷村断層帯の位置及び形態

（１）郷村断層帯を構成する断層

郷村断層帯は、郷村断層、丹後半島北西沖合の断層（注１１）、仲禅寺断層などで構成される。

郷村断層は、京都府京丹後市を北北西−南南東方向に延びる断層である。郷村断層の陸上で認められる部分の長さは約１３ｋｍで、単独では評価の対象にはならない。しかしＭａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７）により求められた１９２７年北丹後地震の震源断層モデルは海底まで延びることが示されている。また、海上保安庁水路部（１９９４）によれば、郷村断層の延長上の沖合約１３ｋｍに、郷村断層と同走向の断層が示されている。沿岸部の約１３ｋｍの範囲には断層は示されていないが、この範囲の海底には第三紀中新世の地層が直接露出し、第四紀における断層活動の有無が音波探査では確認できない可能性が示唆される。このことと、１９２７年の北丹後地震の断層モデル（Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ，１９７７）や微小地震の活動状況（地震観測結果参照）を考慮し、断層は陸上から沖合にほぼ連続して存在するものと判断した。したがって、ここでは海上保安庁水路部（１９９４）の示した丹後半島北西沖合の断層の北端を郷村断層帯の北西端とする。ただし、海上保安庁水路部（１９９４）に示された断層線は調査範囲の北縁に達しているため、さらに北に延びる可能性もある。

郷村断層の東側には２−３ｋｍ離れて、仲禅寺断層が併走している。松田（１９９０）の起震断層の定義に基づき、郷村断層、丹後半島北西沖合の断層、仲禅寺断層（岡田・東郷編（２０００）に記載されている内記の断層を含む）は１つの断層帯を構成すると考えられる。

郷村断層帯を構成する各断層の位置・形態は、海上保安庁水路部（１９９４）、活断層研究会編（１９９１）、岡田・東郷編（２０００）、中田・今泉編（２００２）などに示されている。断層帯の位置はこれらの資料でほぼ一致している。本断層帯を構成する断層の位置は、海上保安庁水路部（１９９４）、活断層研究会編（１９９１）および岡田・東郷編（２０００）に、名称は活断層研究会編（１９９１）によった。

（２）断層面の位置・形状

郷村断層帯の長さ及び一般走向は、確認されている断層帯の北西端と南東端を直線で結ぶと約３４ｋｍ、Ｎ３０°Ｗとなる（図２）。ただし、既に述べたように郷村断層帯の北西端はさらに北に延びる可能性もあるため、郷村断層帯全体の長さは約３４ｋｍ以上となる。なお、断層帯の北端は、北緯３６度付近にある大陸棚の斜面を超えることはないと推定されるため、断層帯の長さは３４ｋｍを大きく上回ることはないものと推定される。

参考までに、Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７）による北丹後地震の震源断層モデルでは、郷村断層帯の長さは約３５ｋｍとされている。

１９２７年の北丹後地震発生時に地表地震断層を生じたことから、断層変位が地表に達していると考えられるため、断層面上端の深さは０ｋｍとした。

郷村断層帯の断層面の傾斜は、郷地点におけるトレンチ壁面（佃ほか，１９８９）に認められる断層の形態から、地表付近では高角度の南西傾斜と推定される。これは、Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７）による１９２７年北丹後地震の断層モデル（６４−９０°南西傾斜）とも調和的である。

本断層帯付近における地震発生層の下限の深さは約１５ｋｍと推定されている。地下深部における断層面の傾斜に関する直接的な資料は得られていないが、２．２．１（３）で示すように左横ずれ主体の断層であること、Ｍａｔｓｕ’ｕｒａ（１９７７）が示す断層モデルでは地下深部を含めて傾斜が高角であると推定していることを考慮すると、断層面の傾斜は地下深部においても高角である可能性があることから、断層面の幅は１５ｋｍ程度である可能性がある。

（３）断層の変位の向き（ずれの向き）（注１２）

郷村断層帯は、１９２７年北丹後地震時の断層変位及び断層変位地形の特徴から、南西側が相対的に隆起する成分を伴う左横ずれ断層と考えられる。

２．２．２　郷村断層帯の過去の活動

（１）平均変位速度（平均的なずれの速度）（注１２）

（左横ずれ成分）

郷村断層は、活断層研究会編（１９９１）では活動度Ｂ−Ｃ級、岡田・東郷編（２０００）では活動度Ｃ級とされているが、その根拠は示されていない。また、仲禅寺断層は活断層研究会編（１９９１）では活動度Ｃ級とされているが、やはりその根拠は示されていない。

中田・今泉編（２００２）では低位面に７０ｍの横ずれ変位を記載しているが、変位基準の年代が不明確であるため、これから信頼度の高い平均変位速度を求めることはできない。

直接的な資料ではないが、郷村断層帯における最大規模の活動と考えられる１９２７年北丹後地震時の変位量の上下成分・水平成分の比が高橋−郷付近で１：２−１：４程度であることと、下記の平均上下変位速度の値（０．０７ｍ／千年程度）を考慮すると、高橋付近における平均左横ずれ変位速度は概ね０．２−０．３ｍ／千年であった可能性がある。

（上下成分）

中田・今泉編（２００２）では郷村断層に関して中位面に７ｍの上下変位を記載しているが、変位基準の年代が不明確であるので、これから信頼度の高い平均変位速度を求めることはできない。

植村（１９８５）は、郷村断層沿いの数地点において、Ｍ面の上下変位から上下変位速度を求めている。具体的には、三反田（さんたんだ）地点においては３ｍ、高橋北地点では４．５−５．５ｍ、高橋南地点では７．５−８ｍの変位を認めている。Ｍ面の形成年代は、堆積層中に大山蒜山原軽石が挟まれることから、約１１万年前と推定される（注１３）。

これらの値と、三反田地点が分岐断層で、断層帯全体の変位量はこれより大きい可能性があることを考慮すると、平均上下変位速度は０．０７ｍ／千年程度であったと推定される。

（２）活動時期

１）地形・地質的に認められた過去の活動

郷地点

佃ほか（１９８９）は郷村断層郷地点においてトレンチ調査を行い、活動履歴を検討している（図６）。トレンチ壁面に露出した第三系基盤岩と砂礫層の境界をなす断層は最上部の耕作土までを変位させており、１９２７年北丹後地震によるものと考えられる。砂礫層上面の上下変位量は約０．６５ｍで、１９２７年北丹後地震時のこの付近の上下変位量（０．６−１．０ｍ）とほぼ等しい。これは、砂礫層堆積以降、１９２７年北丹後地震以外の断層変位は生じなかったことを示している。砂礫層上位の腐植層からは約７千２百−６千９百年前の^１４Ｃ年代値が得られていることから、１つ前の活動は約６千９百年前以前と推定される。

以上のことから、本地点における最新活動は１９２７年北丹後地震であったと考えられ、１つ前の活動は約６千９百年前以前と推定される。

下岡地点

郷村断層下岡地点においては、佃・杉山（１９８９）がトレンチ調査を行っている（図７）。トレンチ壁面には亀裂や砂脈が認められたものの、明瞭な断層は観察されなかった。佃・杉山（１９８９）は、トレンチ壁面に顕著な変形が認められないことから、１９２７年北丹後地震の前に断層活動があったとは考えにくいとしているが、１９２７年北丹後地震の変形も壁面からは明瞭に読み取れないので、変形の累積性の有無を特定することはできない。

矢田地点

杉山・佃（１９９３）は仲禅寺断層矢田地点においてトレンチ調査を行い、活動履歴を検討している。トレンチ壁面にはＦ１−Ｆ４の４本の断層が認められ、Ｆ４断層は少なくともＹ２層下部以下を変位させている。杉山・佃（１９９３）はＹ１層を断層活動に伴う崩壊堆積物とし、最新活動をＹ１層堆積前としているが、Ｆ４断層とＹ１層の関係が不明であるので最新活動の上限を特定することはできない。

また、このトレンチ壁面では、Ｆ３断層がＹ３層を変位させＹ２層に覆われていることからＹ３層堆積後Ｙ２層堆積前に１つ前の活動が、Ｆ１・Ｆ２断層がＹ４層を変位させＹ３層に覆われることからＹ４層堆積後Ｙ３層堆積前に２つ前の活動が、それぞれ推定される。年代試料としては、Ｙ２層上部の腐植層からは２万１千年前、Ｙ３層上部の腐植層からは２万４千年前、Ｙ４層上部の腐植層からは２万７千年前の^１４Ｃ年代値が得られている。

以上のことから、この地点における最新活動時期は約２万１千年前以後、１つ前の活動時期は約２万４千年前以後、約２万１千年前以前、２つ前の活動時期は約２万７千年前以後、約２万４千年前以前と推定される。

ただし、仲禅寺断層については、長さが８ｋｍと、単独では評価対象にならない規模であり、活動度も信頼度の低い値ながらＣ級であるとの報告（植村，１９８５）があることと、郷村断層に併走していて、変位の向きを考慮した場合に、これが郷村断層帯の活動を表しているかどうか不明であること等を考慮して、郷村断層帯の過去の活動時期に関する矢田地点のデータには参考値とする。

２）先史時代・歴史時代の活動

本断層帯の近傍では、１９２５年（大正１４年）に本断層帯の西方で北但馬地震（マグニチュード６．８）が発生し、約４００名の死者を出すなどの被害をもたらした（宇佐美，２００３）。しかしこの地震は、被害分布からは、本断層帯の活動ではないと考えられる。また、１９２７年（昭和２年）には北丹後地震（マグニチュード７．３）が発生し、約３，０００名の死者を出すなど甚大な被害をもたらした（宇佐美，２００３）。この地震の発生時には、郷村断層及び山田断層の一部に沿って地表地震断層が出現した。本断層帯周辺では、その他の被害地震は知られていない。

以上の結果より、郷村断層帯の最新活動は１９２７年北丹後地震と考えられ、１つ前の活動は約６千９百年前以前と推定される。

（３）１回の変位量（ずれの量）（注１２）

郷地点付近における１９２７年北丹後地震時の変位量は、左横ずれが３ｍ程度、上下方向で１ｍ程度であった（岡田・松田，１９９７）。この値は、断層帯の長さ（約３４ｋｍ以上で、３４ｋｍを大きく上回る可能性は低いと推定されること）から経験式（１）を用いて得られる計算上の値（２．７ｍ以上）とも大きな差違はないことから、本断層帯の１回の変位は、南西側が相対的に隆起する成分を伴う３ｍ程度の左横ずれであると推定される。

（４）活動間隔

郷地点におけるトレンチ調査（佃ほか，１９８９）の結果に基づくと、１９２７年北丹後地震の１つ前の地震が約６千９百年前以前であったと推定されることから、平均活動間隔は約６千９百年以上であると推定される。また、前述の平均変位速度（概ね０．２−０．３ｍ／千年、左横ずれ成分）と１回の変位量（３ｍ程度）から計算すると、平均活動間隔は１万年−１万５千年程度と求められる。

以上のことから、郷村断層帯における平均活動間隔は、１万年−１万５千年程度の可能性がある。

（５）活動区間

１９２７年北丹後地震時には、郷村断層のみが活動し、仲禅寺断層は活動していないが、仲禅寺断層は副次的な断層であることから、松田（１９９０）の起震断層の定義により、断層帯全体で１区間をなしたものと推定する。

（６）測地観測結果

２．１．２（６）を参照。

（７）地震観測結果

最近約６年間の地震観測結果によると、郷村断層帯付近の地震活動は比較的活発である。本断層帯の北西延長部の海域から本断層帯を通って山田断層帯主部を横切る、地震の線状配列が見られる（図８）。本断層帯周辺の地震発生層の下限の深さは約１５ｋｍである。

　なお、本断層帯西方では、１９２５年５月２３日にマグニチュード６．８の北但馬地震、１９２７年３月７日にマグニチュード７．３の北丹後地震が発生している。北但馬地震と本断層帯の活動との関係は不明である。北丹後地震発生時には、本断層帯が活動したと考えられる。

２．２．３　郷村断層帯の将来の活動

（１）将来の活動区間及び地震の規模

本断層帯は、全体が１つの活動区間として活動すると推定される。
本断層帯が活動した場合、断層の長さが３４ｋｍ以上であることから、経験式（１）を用いて、発生する地震の規模はマグニチュード７．４程度もしくはそれ以上と求められる。また、この際に南西側の相対的な隆起を伴う３ｍ程度の左横ずれ変位が生じる可能性がある。

（２）地震発生の可能性

本断層帯では、平均活動間隔が約６千９百年以上、最新活動時期が１９２７年（昭和２年）の北丹後地震であることから、平均活動間隔に対する現在における地震後経過率は、０．０１以下となり、また、地震調査研究推進本部地震調査委員会（２００１）に示された手法（ＢＰＴ分布モデル、α＝０．２４）によると、今後３０年以内、５０年以内、１００年以内、３００年以内の地震発生確率は、いずれもほぼ０％となる。また、現在までの集積確率は、ほぼ０％となる。表５にこれらの確率値の参考指標（地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会，１９９９）を示す。

３．今後に向けて

山田断層帯は、走向や変位の向きが異なる複数の断層からなり、その活動様式も複雑であると考えられる。よって、過去の活動履歴や断層の地下深部の形状などについてさらに調査を行って本断層帯の特徴を明らかにし、活動区間や区間ごとの活動度など、本断層帯で発生しうる地震の特性を明らかにする必要がある。

山田断層帯主部では過去の活動時期や平均活動間隔に関する精度のよいデータが得られていない。このため、過去の活動履歴に関する精度のよい資料を得る必要がある。

郷村断層帯については、平均活動間隔が十分絞り込まれていない。よって、平均活動間隔について、より精度の高い資料を得る必要がある。特に、平均活動間隔を求める際に用いた平均的な横ずれ速度が直接的なデータではないことから、平均的な横ずれ速度についてもより精度の高い資料を得る必要がある。

なお、１９２７年北丹後地震では郷村断層帯と山田断層帯主部の一部に地表地震断層が出現していることから、山田断層帯主部と郷村断層帯との関係について詳しく検討するためにも、過去の活動履歴等の資料を充実させる必要がある。

文　献

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表４　郷村断層帯の将来の地震発生確率及び参考指標

付表

地震発生確率等の評価の信頼度に関する各ランクの分類条件の詳細は以下のとおりである。